ＡＩ「負け組」をショート筋が狙い撃ち、ブーム「消化」で選別強まる

革新的なテクノロジーが登場し、それを代表する一握りの銘柄が急騰すると、2匹目のドジョウを狙う一連の同類企業も株高の恩恵にあずかる。
スーパー・マイクロ・コンピューターやルーメン・テクノロジーズは今年、250％を超える上昇率を記録したが、投資家はこうした「人気ＡＩ株」の一部を手放す段階に来ている。
ヒンデンブルグ・リサーチの創業者、ネイト・アンダーソン氏Photographer:BonnieJoMount/TheWashingtonPost/GettyImages　　ＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンＣＥＯは4月、ＡＩの可能性について熱弁したが、弱気な調査リポートはこれを否定するものではない。
　それでもエヌビディアをはじめ「マグニフィセント・セブン」に属する大型ＡＩプレーヤーはこれまでのところ、決算と成長における一貫性をおおむね維持していると、マホニー氏は指摘する。
ファイバーネットワークを手がけるルーメンは、「驚異的な債務負担を抱えつつ、売り上げと利益率のトレンドが悪化しているとケリセール・キャピタルに指摘された。」
同社施設では何ら活動が見られないことがドローン（無人機）の画像で示されたとするリポートが、株売りのきっかけだった。
シンボティックに電子メールでコメントを求めたが、返信はない。
同社は誤解に導くリポートだと反論したが、株価は53％下げた。
　かつて快調に飛ばしていたＡＩ株が下落し、関連企業のバリュエーションに疑問符が付き始めたことは、ＡＩの価値が最終的にどれくらいになるのか、どの企業がその恩恵を享受できるまで残れるのか、という疑問が広がっている示唆になっている。
「生成ＡＩの投資サイクルは現在も続いており、このサイクルの長期的な概要を把握するのは難しい」と述べた。