Ｓ＆Ｐ500企業の決算会見､気候トーク封印－現政権下で避けるべき話題

米企業の決算会見で、サステナビリティーに関連する言葉に言及する頻度が大きく減少している。
　気候変動や地球温暖化、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）、クリーンエネルギー、グリーンエネルギーなど10余りの用語への言及を調査した。
　25年には、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が始まった20年4ー6月（第2四半期）以来の水準まで減少している。
　モーニングスターのサステナブル投資調査責任者ホーテンス・ビオイ氏は今の米政権について、「気候変動対策に反対しており、その全てを消したいと考えていると言及。」
一般消費財・金融セクターの企業によるサステナビリティーへの言及は、今の政治情勢に対応する企業は目立たないよう努めていると指摘。
　もっとも同氏によれば、気候変動リスクに企業がどの程度さらされているかを投資家が把握したい状況は変わらない。