衝撃と驚きに満ちた2024年、紆余曲折の回顧録－円キャリー復活の兆し

それは伝統的な金融界を驚愕（きょうがく）させたほどだ。
これを受け、ビットコインは記録的な急上昇を続け、10万ドルの大台を突破。
最近の上昇局面で最も人気があり、かつ議論を引き起こした取引の一つは、データ分析ソフトウエア会社、マイクロストラテジーの共同創業者でビットコイン強気派のマイケル・セイラー氏Photographer:EvaMarieUzcategui/Bloomberg　　かつてビットコイン懐疑派だったが今では支持者にくら替えしたトランプ氏は、米国を同業界の中心にすると確約し、デジタル資産コミュニティーを活気づけた。
共同創設者で会長のマイケル・セイラー氏は市場での株式売却と転換社債（ＣＢ）の発行を組み合わせて資金を調達し、ビットコインへの投資を続け、現在の保有規模は400億ドル余りとなっている。
　一方、セイラー氏の戦略は少なくとも現時点では正当性が一部裏付けられている。
　今やリスク分布図の反対側にいる投資家のためにマネーマーケットＥＴＦが存在する。
NVDLというティッカーで取引されるこのＥＴＦは、11月下旬に運用資産が67億ドルと過去最高を記録した。
米大統領選挙でのトランプ氏の勝利を受け、すでに勢いづいていた投資家は一段と強気になった。
市場のタイミングを逸したからだ。
　多くの投資家と同様、8月の短期的な市場急落時にはエヌビディアやテスラなど最も人気の高い銘柄の一部でパニック売りが相次ぎ、個人投資家グループの今年のリターンはわずか9.8％にとどまったという。
これは2015年以降の指数がプラスのリターンを記録した年の中で2番目に低いパフォーマンスだという。
　バンク・オブ・アメリカによると、Ｓ＆Ｐ500構成銘柄の半分強が指数をアウトパフォームした大型株の投資信託はわずか23％にとどまり、米金融当局による22年3月の利上げ開始以降で最悪のパフォーマンスとなった。
－NataliaKniazhevich米国債を大きくアウトパフォームした。
国債がキャッシュをアンダーパフォームするのは4年連続で、ブルームバーグがＴビルのリターンに関するデータを集計し始めた1991年以来の記録となる。
　　　ウォーレン・バフェット氏のバークシャー・ハサウェイもＴビルの保有残高が今年、2倍強となり、第3四半期時点で3000億ドルに迫っている。
これが債券にとって好調な年への道を開くと考えられていた。
もちろんＴビルはそうはならないと述べた。
　最も大きな損失を被ったのは、新興国市場の円キャリートレードだ。
これは今やウォール街の伝説となっている。
一方、新興国通貨バスケットの円キャリートレードはそのボラティリティーにもかかわらず、年初から12月19日までのリターンが約13％となっており、空売りが解消されるにつれて日本円は1ドル＝100円まで上昇する可能性があるとのＢＮＹなどの予想を覆した。
成長を刺激し、根深い不動産危機を緩和する必要があるとの見方を背景に中国国債を選好した。
また、アバディーンは10月から10年債と30年債のロングポジションを構築し始めた。
　中国の30年国債に連動するＥＴＦの今年のリターンは約21％に達している。
習近平国家主席率いる中国当局は、経済を支えるために公的債務と歳出を増やす意向を示しているPhotographer:TonMolina/Bloomberg　　中国株の方がリターンが大きくなると予想している。
　フィデリティ・インターナショナルのマルチアセット投資運用部門グローバル責任者マシュー・クワイフ氏はインタビューで、来年は「中国株の方が明らかに費用対効果が高い」と述べた。