日本株は情報・通信など堅調、金融や資源は売り優勢－指数方向感欠く

9日の東京株式相場は、反発して始まった主要株価指数が一時マイナス圏に沈むなど方向感を欠く展開だ。
銀行や保険株などには売りが出ている側面はあろう日韓関係の立役者でもあるユン大統領が退任する可能性も強まっており、日韓関係を巡る不透明感も投資家の利益確定売りの口実となっているようだ東海東京インテリジェンス・ラボの平川昇二チーフグローバルストラテジスト日経平均は3万9300円付近で取引を始め、買い一巡後は横ばいとなるだろう今週に米金融政策への影響が大きい消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控え、投資家は様子見姿勢になりやすいインサイト東証33業種中、22業種が上昇－上昇率首位は石油・石炭製品株も安い。