トランプ関税ショックで傷つく銀行株、高配当利回りが復活へののろし

トランプ関税による世界経済の悪化や金融政策の不透明感が警戒され、日本株の中で最も打撃を被ったのが銀行株だ。
一方、ファクター別では配当利回りは3.9％とＴＯＰＩＸの2.9％とＴＯＰＩＸの2.9％より高い。
長坂氏は、銀行の良質な資産と資本の充実が株主還元の継続的でさらなる拡充につながるとし、今期（2026年3月期）中に配当利回りが上昇すると見込んでいる。
トランプ関税の発動を受けて安全資産志向が強まった今月、日本の10年国債利回りは昨年12月以来の低水準を付けた。
　とはいえ、長期投資家の間では日本の銀行株の上昇がすぐに再開するかどうか分からないが、株価純資産倍率（ＰＢＲ）の低さや安定した株主資本利益率（ＲＯＥ）、高い配当金を踏まえ「保有を継続するつもりだ」と説明。
　ブルームバーグ・インテリジェンスの伴英康アナリストは、金利引き上げによる利益率の拡大効果を見ると、銀行の業績に反映されるには時間差があり、「利益の回復はまだ半ばで、足元の株価の反応は過剰だと述べた。」